バフェット指数【バフェット指数とは?今いくら?】

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キャプテン資本主義

どうも、キャプテンです!

投資好きな20代サラリーマン。

インデックス投資と米国株で1000万円ほど運用しています。

 

この記事では、以下のことが分かります。

  • バフェット指数ってそもそも何なの?
  • バフェット指数は実際に役に立つの?
  • アメリカと日本のバフェット指数は今いくらなの?

 

バフェット指数とは

バフェット指数とは

(1)バフェット指数ってなに?

バフェット指数とは、株価の割高感・割安感を知るための指標です。

投資の神様として知られるウォーレン・バフェットが「ざっくりとした市場全体の割安感を測るための指標として相応しい」と述べたことから「バフェット指数」と呼ばれています。

他にも「Market Cap to GDP Ratio(時価総額GDPレシオ)」、「バフェット指標」などの名前で呼ばれることもあります。

 

(2)バフェット指数の計算式

バフェット指数は、以下の計算式で出すことができます。

バフェット指数の計算式

バフェット指数 = その国の株式市場の時価総額 ÷ その国のGDP

 

100%以上だと株価は割高、100%以下だと株価は割安だとされています。

例えば、日本の株式市場の時価総額は約611兆円、日本のGDPは約557兆円です(2020年現在)。

このとき、日本のバフェット指数は、611兆円 ÷ 557兆円で110%程度となります。

100%を超えているので、バフェット指数に従うと、やや割高だということになります。

 

バフェット指数とS&P500の推移

それでは、バフェット指数が100%を超えていると、本当に割高なのでしょうか?

以下は、過去50年のアメリカのGDPとS&P500の推移をグラフ化したものです。(「longterm trends」より)

バフェット指数(GDPとS&P500の推移)

50年前の1970年を起点とした場合、1995年頃までは、S&P500とアメリカのGDPの伸びは基本的に連動していました

その後も、2000年前後のITバブルや、2007年頃の住宅バブルなどを受けて、S&P500はGDPの伸びを上回りがちなものの、ITバブル崩壊やリーマンショックによって、GDP程度の伸び率に収束しています。

つまり、バフェット指数は長い間に渡って、有効に機能していたということです。

しかし、リーマンショック後の2010年頃からは、様子が違います。世界的に異例の金融緩和が行われており、その結果、S&P500の伸びは、GDPの伸びを大きく上離れしているのがグラフから分かります。

つまり、2010年頃からは「バフェット指数が有効だ」とは言いにくい状況となっています。

バフェット指数がもはや使えない理由【バフェット自身も否定】

2019年11月30日

 

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バフェット指数は今いくら?(2020年)

バフェット指数(アメリカ):149.2%

(1)バフェット指数(アメリカ)の推移

アメリカのバフェット指数の推移は、以下の通りです。

バフェット指数(2020年7月)

最新のアメリカのバフェット指数を知りたい方は「guru focus」(グラフ引用元)をご覧ください。

 

(2)2020年のバフェット指数(アメリカ)

2020年7月現在、アメリカのバフェット指数は149.2%です。

年初からの暴落によって、一時は125%程度まで下落したものの、再び株価の回復によって150%近い水準となっています。

経済成長を促すために金融緩和が行われている状況なので、どうしても株式市場の時価総額は、経済成長に先行して高くなりがちです。そのため、バフェット指数はしばらく高止まりするでしょう。

 

バフェット指数(日本):110.0%

(1)バフェット指数(日本)の推移

日本のバフェット指数の推移は、以下の通りです。

バフェット指数(日本)

最新の日本のバフェット指数を知りたい方は「投資の森」(グラフ引用元)をご覧ください。

 

(2)2020年のバフェット指数(日本)

2020年7月現在、日本のバフェット指数は110.0%です。

年初からの暴落によって、一時は100%を切る程度まで下落したものの、再び株価の回復によって100%を上回っています。

日本においても、マイナス金利という異例の金融緩和が行われているため、バフェット指数はしばらくの間、100%以上で推移するものと思われます。

 

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バフェット指数以外の割高・割安を知る方法

個別株ならDCF法がおすすめ

(1)DCF法とは

個別株の割高・割安を知るためには、DCF法がおすすめです。

DCF法とは「Discounted Cash Flow 法」の略で、ある企業の価格(株価)は、その企業が将来稼ぐキャッシュフロー(お金)の合計値だと考えようという方法です。

ただし、遠い将来に稼ぐキャッシュフローは、きちんと稼げるか分からないためリスクが大きくなります。また、将来手に入るお金は、いま手に入るお金に比べると、今すぐ使えないので価値が低いです。

そのため、DCF法では、近い将来に手に入るお金ほど高く評価して、遠い将来に手に入るお金ほど低く評価します

例えば、年間の割引率を10%と設定して、1年後に手に入る100万円は10%割り引いて、今の約90万円と同等だと考えます。2年後に手に入る100万円は、10%で2回割り引くので、今の82万円と同等になります。

このように考えると、企業価値とは一定の割合で徐々に減っていく等比数列の和として計算できます。

 

(2)DCF法に基づく企業価値の計算方法

上の考え方に従って、実際に企業価値を計算する場合、以下の計算式で求められます。

DCF法に基づく企業価値の計算方法

企業価値 = { 今年のキャッシュフロー / (割引率 − キャッシュフロー成長率)} − 純負債

 

「{ 今年のキャッシュフロー / (割引率 − キャッシュフロー成長率)}」の部分が等比数列の和を求める計算式です。

あとは、その企業が持っている負債(借金 = 将来返済しないといけないお金)を引いてやれば、企業価値が求められます。

 

本ブログでは、様々な企業の株価をDCF法で計算して割安・割高を判断しているので、もしよければご覧ください。

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まとめ

今回は、以下の内容を説明しました。

  • バフェット指数は「株式市場の時価総額 ÷ GDP」で求められる。100%以上だと割高だが、最近はあまり機能していない
  • 個別株の割高・割安が知りたければ、DCF法がおすすめ

 

それでは、今回は以上です!

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