株で大損して退場しないためのリスク管理術【必ず守るべきルール】

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キャプテン資本主義

どうも、キャプテンです!

投資好きな20代サラリーマン。

インデックス投資と米国株で700万円ほど運用しています。

ざっくりいうと

キャプテン
  • 株式市場では、大損をして投資をやめざるを得ない「退場」に追い込まれる人がたくさんいる。
  • 株式投資は、退場さえしなければ、長期的には期待値はプラスだ!なので、リスク管理を徹底して、退場に追い込まれないようにしよう。
  • リスク管理の方法は、自分がトレーディングをしているか、長期投資をしているかで変わってくる。適切なリスク管理を行おう。

株で大損して退場…とならないために

後を絶たない「退場」

日本では、株はギャンブルのようなもので、危ないと考える人が多いです。

実際に、株で大損をして「退場」する人も後を絶ちません。

「退場」とは、大損をしたり、借金を抱えて、株式投資を止めざるを得ない状況に追い込まれることを指します。

以下の記事では、一時は4000万円まで資産を膨らませたものの、最終的にはその資産を失って「退場」に追い込まれた体験談が語られています。

私の最初の投資資金は50万円でした。

1年目でスキャルピングをマスターしてあっさり100万円の大台に乗せました。

2年目もいろいろな投資スタイルを学んだこともあり、順調に1000万円を超えることが出来ました。

(中略)

そして3年目も最初は順調でした。

年初から順調に利益を伸ばし4月の時点で3000万円を超えて4000万円の目前まできていました。

(中略)

このトレードで心が折れてしまった私はその後もアホトレードを連発してあれよあれよという間に総資産が100万円を切ってしまいました。

専業トレーダーになろうと仕事を前年に辞めていたので精神的にもボロボロになってしまいました。

そして株はもうダメだと戦場をFXに移しましたが、利益を出すことはできませんでした。

投資資金が30万円を切ったところで投資の世界から引退することにしました。

株式投資で大損、4000万円が30万円になり専業投資家から退場しました(30代男性)
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株で大損しないためにはリスク管理が重要

株で大損をしないためには、当然ですがリスク管理が最も重要です。

どれだけ調子よく資産を増やしていても、一発のミスで退場に追い込まれてしまう可能性があるのが株式市場です。だからこそ、長期的に資産を形成していくためには、リスク管理を徹底しなければなりません。

以下では、投資スタイルごとの具体的なリスク管理術を紹介します。

株式投資のリスクはこうして管理する

トレーディングの場合

1. 基本は「損切り」の徹底

トレーディング、つまり買値と売値の差額で儲ける投資スタイルを取っている場合は、一定の含み損が出たら株を売る「損切り」をきちんと行うことが最も大切です。

株価が上がるという「読み」が外れたのに、自分の間違いを認めたくないために株を保有し続け、株価がズルズルと下がり、最終的に大損をするというのがトレーディングにおける大損の基本パターンです。

ですから、株を買う前に「買値から10%下がったら売却する」など、損切りラインを必ず決めておいて、実際に損切りラインを超えて下がってしまった場合には、損切りを徹底するようにしましょう。

2. ポジションのサイズにも気をつけよう

また、損切りラインを決めて、実際の損切り実行も徹底していても、取引所の「特別気配」や「ストップ安」というルールによって、売り注文が約定しない場合もあります。

東京証券取引所では、あまりに売り注文が殺到した場合には、特別気配といって、一時的にその銘柄の売買が停止されます。

そして、1日を通じて、特別気配が解消されなかった場合には「ストップ安」といって、その日の値幅制限の最低値で、売り注文の一部が執行されます。特別気配の場合には、売り注文>買い注文となっているため、当然、売り注文の全てが執行できるわけではありません。この場合、どの売り注文が約定するかは、抽選のような形で決まります。

さて、稀にですが、連日、特別気配とストップ安の連続で、そのうえ抽選にも外れ続けるケースがあります。この場合、損切りできないまま(株を売ることができないまま)、株価が下がり続けるケースがあります。

このようなリスクに備えて、1銘柄を大量に買いすぎないようにすることも大切です。たとえば、自分の資金が1,000万円だとしたら、1銘柄を200万円以上は持たないようにするといった形です。

また、トレードに慣れていない間は、信用取引などのレバレッジは掛けないようにしましょう。

3. 毎月の最大損失許容額も決めておく

もうひとつ決めておきたいのが、毎月の最大損失許容額に関するルールです。

たとえば「資金を20%減らしたら、その月は強制的にトレードを休む」といったルールです。

どうしたって人間なので、大きく損をすると、その損失を短期的に取り戻そうとしたり、正常な判断ができずに普段ならしないような判断ミスを連発する可能性が高まります。

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長期投資の場合

1. 生活防衛資金を確保しておく

長期投資の場合は、一時的に株価が下がっても、基本的には売りません。

含み損の塩漬け株は売るべき?【損切りすべきかの判断方法】

2019年3月26日

ですから、株価が大きく下がったことによる退場というのは基本的にはありません。

一方で、普段の生活資金が足りなくなって、売らざるを得なくなるというケースがないように注意しなければなりません。

たとえば、自分の資金が300万円あったとして、そのうち300万円すべてを投資に回したとします。そして、一時的に株価が20%下がって、資産総額が240万円になりました。ここまでは長期投資であれば問題はありません。

ところが、ちょうどこのタイミングで怪我で長期入院して、50万円が必要になったらどうでしょう?

20%減った状態で、株を売らなければいけなくなります。

こうした状況を避けるために、そもそも生活防衛資金というのを用意しておかなければいけません。具体的には、半年分ほどの生活費を残しておくのです。

毎月15万円で暮らしている場合は、90万円を生活防衛資金として残しておき、210万円を投資に回すというイメージです。

2. ポートフォリオの株式比率にも注意する

また、長期投資の場合には、ポートフォリオの株式比率にも注意します。

トレーディングの場合は「損切り」というリスク管理をするため、投資資金は全額を株式投資に回してもいいわけですが、長期投資の場合は売らないことが基本ですから、全てを株式投資に回すとリスクが大きくなりすぎます。

そこで、ポートフォリオに株式以外の資産クラス、特に債券を入れるのが一般的です。債券は、発行体が倒産しない限りは元本が保証されているので、全体のリスクを抑えることができるのです。

一般的には、自分の年齢に等しい割合を債券で持つとよいと言われています。

たとえば、自分が20歳であれば、20%を債券、80%を株式に投資します。50歳であれば、50%を債券、50%を株式に投資します。

株式投資は、長期的には期待値がプラスですが、短期的には株価が大きく落ち込むことがあります。若いうちに暴落局面を迎えても、老後に実際にお金が必要となるまでの間に株価が回復する可能性が高いですが、歳をとった後に、株価の暴落局面に直面してしまうと、資産が必要となるまでの期間が短いために、資産価格が回復するのは難しくなってしまいます。

そこで、歳をとるにつれて、安全性の高い債券の割合を高めるのです。

退場しなければ、期待値はプラス

株式投資は、長期的な期待リターンは年率7%程度とプラスであることが知られています。

退場さえしなければ、期待値はプラスなのだから、退場に追い込まれないよう、リスク管理は徹底するようにしましょう。

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